「バーチャルオフィス」とは、「仮想のオフィス」。レンタルオフィスのようにリアルなオフィスを貸し出すのではなく、事業を始める場合の登記やさまざまな手続きに利用できる住所を借りられるサービスとなっています。
例えば自宅で仕事をしていたり、パソコンのみで仕事ができるためにオフィスを構える必要はないものの、各種手続きや郵便物・荷物を受け取るために住所が必要であるといった場合に利用できます。また、バーチャルオフィスは各地にあることから、青山のような一等地を会社の住所とすることも可能。このように、バーチャルオフィスの利用によって多くのメリットを得られます。
バーチャルオフィスを選ぶ場合には、まずどのようなサービスを提供しているのか、また費用はどれくらいなのかを確認しましょう。その上で、自社のニーズに合ったバーチャルオフィスはどこなのかをチェックしていくことがおすすめです。
また、荷物などをバーチャルオフィスで受け取る場合には、荷物が届いたことを知らせてくれるサービスがあると自分で確認する必要がないため非常に便利です。このように、複数のバーチャルオフィスを比較して、自社に合ったサービスが利用できるかを確認しておきましょう。
都内の一等地である青山には、バーチャルオフィスの拠点が多くあります。ここでは、青山にあるバーチャルオフィスの拠点住所やスペック、運営会社の特徴についてまとめました。
青山は、都内でも屈指の商業集積を誇る地域であり、アパレル業界や外資系、IT企業などの立地が多いエリアです。古くは庶民の町として栄えた歴史あるエリアであり、古いものと新しいものが融合しながら発展を遂げてきました。今後も都内の一等地としてより一層の発展が期待できる街でしょう。
青山は、都心の一等地であるため、ビジネスを展開する上で青山に会社所在地があると顧客から信用を得られます。実際に青山にオフィスを借りるとランニングコストが大きな負担となりますが、バーチャルオフィスであれば月額数千円程度から借りることができます。都内の一等地である青山で法人登記を行うことは、会社の信用に直結するので大きなメリットです。
ここでは、青山にあるバーチャルオフィスの拠点を一覧にしました。運営会社情報もまとめていますので、参考にしてみてください。
Karigoでは3つのプランを用意していますが、契約中でもプランの変更が可能です。具体的なプランの内容は、「ホワイトプラン」が住所貸し・荷物受取サービス、「ブループラン」が住所貸し・荷物受取・転送電話サービス、「オレンジプラン」が住所貸し・荷物受取・電話代行サービスとなっています。
荷物の受け取りに関しては、実費以外の荷物受け取り手数料は発生しませんし、荷物の到着連絡を受け取ることも可能。また、法人本店設置書類の保管サービスも無料で提供しています。
スタートアップ・青山は、年間契約をすると月々550円(税込)で利用できるなど、コストパフォーマンスが高いバーチャルオフィスです。法人設立に関わる手続や書類作成などのアドバイスも行っています。また、会議室の貸し出しなども行っており、平日は1時間550円(税込)という利用しやすい価格で提供しています。できるだけコストを抑えたいという人にはおすすめのバーチャルオフィスです。
TAPIOCAの最大の特徴は、女性のためのバーチャルオフィスであるという点です。また、利用者の約7割が個人事業主やフリーランスですので、初めて起業した女性でも使いやすくなっています。毎月オンライン講座を開催しており、ビジネスに関する情報を無料で提供しています。必要な時に利用できるオプションサービスも充実しているため、初めて起業を考える女性が利用しやすいバーチャルオフィスです。
ユナイテッド・コンサルティング・ファームは、自社物件を活用しているため、安定した経営基盤を持っています。また、青山で法人登記をした場合でも、渋谷や表参道、銀座、日本橋、新宿などにあるすべての拠点の会議室を利用することができます。
会社設立登記のサポートをしてくれるサービスも展開しており、キャンペーンなどを利用すると自分で登記するよりも安く会社の設立ができます。
ユナイテッド・コンサルティング・ファームの
プラン・拠点・評判をチェック
iKatのバーチャルオフィスは駅から徒歩5分圏内にあり、セキュリティ面も整っていて気軽に利用ができます。24時間365日いつでも利用可能であるため、自分の好きなタイミングで自由にオフィスを使えます。また、プランによっては、会議室が月に最大で10時間利用できるなど、打合せをすることが多い人に向いています。
Beberiseは、利便性の良い場所にバーチャルオフィスの拠点を構えていますので、都内の一等地の住所を低価格で契約できます。審査から回答までの対応が早く、最短で当日の契約も可能です。また、不動産関連やレンタルオフィスも経営しているので、信頼性が高い会社です。郵便物の受け取りや電話代行などのさまざまなサービスを低価格で受けられるのも魅力の1つです。
基本料金には住所貸しと来客対応のサービスが含まれていますので、オフィスに突然の来客があった場合でもメールで連絡を受け取ることが可能です。また、法人登記の際にもこちらの住所を利用できます(月額2,200円)。
そのほかのオプションサービスも多彩に用意しており、専用ポストや週1回の郵便物の転送、電話転送サービス、会議室の利用、カフェスペース・テラスなどの利用も別途料金で用意。必要なサービスを選択できる点も特徴のひとつです。
「バーチャルオフィスプランA」は法人登記・住所利用・郵便物転送に対応したプラン。「プランB」はプランAの内容に加えて、電話転送/利用(03番号)のサービスが利用できます。また、「プランC」はプランAの内容に加えて電話転送/利用(03番号)・FAX転送/利用(03番号)まで利用可能なので、FAXを利用したい場合にはプランCがおすすめです。
このほか、電話代行まで利用できるプランも用意されていますので、ニーズに合わせて選択すると良いでしょう。
バーチャルオフィスを選択する際に注意しておきたいのが、自社のニーズを満たすサービスが利用できるかといった点。また、運営会社が信頼できる会社かどうかという点についても確認しておくと良いでしょう。万が一運営会社が倒産した場合には、自社の住所を変更する必要が出てくることから、どのバーチャルオフィスを選択するかは慎重に選びたいものです。
また、オフィスによっては会議室をレンタルできるサービスを用意している場合もあります。クライアントとの打ち合わせに会議室を利用する可能性が考えられる場合には、駅から近いといったようにアクセスしやすい、わかりやすい場所にあるところを選ぶと良いでしょう。
こちらの記事では、バーチャルオフィスとはどのようなものなのか、そして選び方や注意点に加えて青山エリアのバーチャルオフィスについて紹介してきました。このエリアのバーチャルオフィスは各社が拠点を置く青山の住所を使用できるため、クライアントからの信頼も得られるのではないでしょうか。ぜひ自社のニーズに合ったバーチャルオフィスを選んでください。
バーチャルオフィスでは、郵便物の受け取りなどで場所も大事になりますが、最初の拠点ですので住所をコロコロと変えるのは信用にも関わってきます。そこで、長く健全経営を続けているバーチャルオフィスから、すでにバーチャルオフィスを活用している方々が注目するポイント別におすすめの会社を紹介していきます。
【選定基準】
2022年6月1日時点、Googleにて「バーチャルオフィス 東京」と検索し、全検索結果の中で「バーチャルオフィス」のサービス内容が記載されていた運営会社39社の中から、設立10年以上の企業をピックアップ(結果19社)。
その中から、「料金の安さ」「セキュリティ面の高さ」「レンタル会議室付」でおすすめの会社は下記のように選定しました。
・マックスコーポレーション:設立10年以上の運営会社19社中、一番低価格でバーチャルオフィスを提供(※口コミも悪い口コミばかりじゃない会社を選定)
・Karigo:設立10年以上の運営会社19社中、ISO取得の会社の中(3社)で一番低価格でバーチャルオフィスを提供していて拠点が多かったバーチャルオフィス
・ワンストップビジネスセンター:設立10年以上の運営会社19社中、東京都内にレンタル会議室を持つバーチャルオフィスで拠点が一番多かった