バーチャルオフィスを利用することで、契約した住所宛てに様々な書類等が郵送されてきます。
頻繁に契約した住所に立ち寄れるのが理想ですが、そうもいかないことも。
郵便物の受け取りや転送サービスを行っているバーチャルオフィスの運営会社もあることをご存知でしょうか。ここでは、バーチャルオフィスに届く郵便物の受け取り方法や転送サービスの注意点などを詳しく解説します。
バーチャルオフィスを利用して会社運営や事業を行っている場合は、郵便物はバーチャルオフィスの住所先に届くことになります。届いた郵便物の受け取りには、いくつかのパターンがあるので知っておきましょう。
契約したバーチャルオフィスによっては、郵便物の保管はしていたとしても、郵便転送サービスがない場合もあります。郵便物の受け取りをしない場合もあるでしょう。
バーチャルオフィスの郵便物に関するサービスでは、どのような郵便物でも受け取れるわけではありません。場合によっては、受け取れないものや転送できないものがあるため、知っておきましょう。
バーチャルオフィスは郵便物の保管や転送は行ってくれますが、防犯上やトラブル予防のために上記に挙げた郵便物は対応できないことが多いでしょう。
バーチャルオフィスの郵便転送において、トラブル防止のためにバーチャルオフィスごとに様々な決まりがあります。以下には、特に注意しておきたい2つのポイントを紹介します。
郵便転送には費用がかかりますが、利用者か運営会社の負担なのか事前に確認することが大切です。基本サービスの中に、住所利用と郵便転送が含まれているリーズナブルな料金プランでも、転送料はご自身が負担する場合もあります。
何度も郵便転送を利用することで、本来は格安で契約したバーチャルオフィスの費用が増大してしまうという可能性があるでしょう。
郵便転送の回数は、バーチャルオフィスによって曜日や回数が異なることがあります。中でも転送頻度として多いのは、週に1回まとめて転送するという頻度です。
ビジネスを行う上で、自分宛てに送られてきた郵便物をすぐに確認したい場合もあるでしょう。その場合は、お急ぎ転送として別途対応してくれるバーチャルオフィスもあります。
バーチャルオフィスの郵便転送は、ビジネスに集中したい時や郵便物の対応に時間を取られたくない場合に便利なサービスと言えるでしょう。
ただし、受け取れない郵便物やバーチャルオフィスによって異なる郵便転送の注意点などが多々あります。有効的に郵便転送サービスが使えるように、事前に契約プランを確認しておきましょう。
【選定基準】
2022年6月1日時点、Googleにて「バーチャルオフィス 東京」と検索し、全検索結果の中で「バーチャルオフィス」のサービス内容が記載されていた運営会社39社の中から、設立10年以上の企業をピックアップ(結果19社)。
その中から、「料金の安さ」「セキュリティ面の高さ」「レンタル会議室付」でおすすめの会社は下記のように選定しました。
・マックスコーポレーション:設立10年以上の運営会社19社中、一番低価格でバーチャルオフィスを提供(※口コミも悪い口コミばかりじゃない会社を選定)
・Karigo:設立10年以上の運営会社19社中、ISO取得の会社の中(3社)で一番低価格でバーチャルオフィスを提供していて拠点が多かったバーチャルオフィス
・ワンストップビジネスセンター:設立10年以上の運営会社19社中、東京都内にレンタル会議室を持つバーチャルオフィスで拠点が一番多かった